家計の見直し、ライフプラン設計の事ならグッドヒルプランニング

世界でも暑い日本？

日本では、この夏ウダルような暑さが続いています。皆さま、どうか熱中症には十分ご注意のほど、、、。

今年も、館林では39度を超える気温を記録していますが、海外ではそんなに高いところは少ない様です。（数字は、7月下旬時点の温度）

ロンドン　20度
マドリード　34度
ロサンゼルス　23度
ニューヨーク　34度
リマ　23度
マニラ　29度
ジャカルタ　32度
バンコク　34度

日本より暑いのは、バクダッド（46度）とカイロ（41度）くらいのようです。

ただ、過去をさかのぼると、1921年にイラクのバスラでなんと！58.8度という最高気温記録があります。半端じゃないですね！

 

夏に多い、脳梗塞

国立循環器病研究センターによれば、2008～11年に同センターにかかった脳梗塞患者2,055人の発症時期は、夏（6～8月）が529人で冬（12～2月）の521人を上回ったそうです。

突然、血管が詰まって発症し、命にもかかわる危険のある脳梗塞や心筋梗塞は、寒い冬に多い病気と見られがちですが、意外にも、夏も注意が必要です。これも、温暖化の影響でしょうか？

何よりもこまめに水分補給をして、血液がドロドロになるのを防ぎ、血管が詰まることを避けましょう。

また、適度な運動も必要ですが、二日酔いで炎天下にゴルフをするのは、たとえ若い人でも大変危険な行為ですから避けましょう！

工夫を凝らした民間の介護保険

 

生保各社では、最近の実情に合わせて、いろんな工夫を凝らした商品を揃えています。

例えば、公的介護で要介護1以上に認定されると、その後の保険料負担がゼロになる保険や、要介護2相当の状態になったら、亡くなるまで介護給付金が支払われる保険など。

また、一定条件のもと、払い込み保険料の元本以上が保証される、という便利で使い勝手の良いものも多いです。

運用面で見ても、安全で効率的な魅力ある商品が数少ない現在、貯蓄性もあって介護のリスクにもそなえることが出来るこのような商品は、検討に値する選択肢のひとつといえるのではないでしょうか？

今日から数回にわけて、医療保険の給付金について掲載を予定しております。

一般に、医療保険はつぎのような場合、給付金が出ます。

　　①病気やけがで、病院に入院した場合

　　②入院してもしなくても、何らかの手術等を受けた場合

　　③主契約・特約に定める状態と、診断確定された場合

なかでも、３大疾病（ガン・心筋梗塞・脳卒中）や交通事故などで、入院したり手術をした場合とか、入院が長引いた場合は、請求手続きを忘れることはまずないでしょう。

それに対して、比較的軽微な疾病・入院の場合にも、医療保険から給付金が出ることがありますので、参考にしていただければ幸いです。

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　 　¶ 本日の話題

　～ こんなときも、、、医療保険がおります　～

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【１】つぎような場合、医療保険の給付金が出る可能性が高いです。

●ポリープ切除

良性でも悪性でも、入院しても入院しなくても給付金が出ます。

胃腸のポリープのみならず、皮膚などに出来た小さな良性腫瘍を切除した場合にも出る場合が多いです。

とにかく、身体にメスや内視鏡を入れて処置をした場合は、何らかの給付金が出る可能性が高いので、憶えておくとよいのではないでしょうか。

ただし、内視鏡検査でポリープの有無をしらべて、何も異常がなければ、残念ながら給付金は出ません。

●ケガによる入院

運動会や交通事故など、原因にかかわらず入院すれば給付金が出ます。

●流産にともなう後処理術

入院しても、日帰りでも、一定の給付金が出ます。

●白内障の手術

一定の手術給付金が出ます。
ただ、いわゆる多焦点眼内レンズ治療は2020年4月に先進医療から外れ、選定療養として行われることになりました。

●痔（ジ）の手術

切開手術、または注射のような簡単な処置でもいわゆる「Ｋコード」があれば給付対象になります。

注）「Ｋコード」とは、病院でもらう領収証に記載の診療報酬点数表の診療行為のうち、手術・処置の領域にふられたコードのことです。
1桁目を「K」としているため、Kコードと呼ばれます。

●日帰り入院

日帰り入院とは、午前０時を超えてから病院に運ばれ、その日のうちに退院することですが、最近は日帰り入院でも入院給付が出る保険が多いです。

●通院特約

これは、すべての通院で出る場合と、入院したあとの通院のみの場合と、入院したら入院前にさかのぼって給付金が出る場合などがあります。

【２】逆に次のような場合、給付金が出ないことが多いです

〇インプラント治療・金歯などのいわゆる自由診療

〇美容整形のたぐい

〇臓器移植など

【３】医療保険の請求のタイミング

原則は、入院治療終了後２年以内です。
　なかには申請がかなり遅くなっても、保険加入時依頼すべての期間を給付の対象にしてくれる親切な保険会社もあります。

【４】医療保険の給付金申請に必要な書類は以下の２つです。

①保険給付金請求書

②加入している保険会社指定の診断書

なお、①の指定の診断書は、病院で記入して頂く際に5,000～6,000円かかりますが、これはお客様のご負担になります。

最近、軽微な申請の場合には、診断書の取得が不要で退院時に病院から発行される領収証の写しだけでOKの場合も増えてきています。

これらは、保険会社各社によって多少手続きにばらつきがあり、上記は一般的な考え方ですので、あしからずご了承のほどお願いいたします。

就労不能状態・身体障害者手帳

さて、早速ですが、「就労不能状態」や「身障者手帳」についてみなさまから色々と質問を頂いております。ちなみに、どれくらいの人が身障者手帳の抱負をうけているのか、ご存知でしょうか？

「身体障害者手帳」の交付を受ける人は、一日に約1,000人もいます。つまり、年間約36万人の方が交付を受けているのです。そのうち、約7割の方が収入が減少しているという事実があります。

みなさん、まさか自分にそんなことは起こるはずが、、、と考えたくなりますね。

いえ、考えたくもない！と思うのが人情でしょうが、、

続きを読む “就労不能状態へのご提案” →

阪神大震災直後の経験

今年は、阪神大震災が起こった年からちょうど20年目にあたります。
自分がその当時経験したことをふまえて、家財保険の重要性と、家財地震保険の重要性について取り上げてみたいと思います。

私は当時、都内である住宅メーカーの支店長をしていました。
そして震災発生から数日後、テレビに映る悲惨な状況に釘付けになっていたときに、会社で一本の電話がなりました。

続きを読む “家財保険と家財地震保険の重要性” →

解約するより払済！？

家計の負担を軽減したり、保険料を安くするために、保険の見直しをする人が増えていますが、その際、いままで入っていた保険はどうしたらよいと思いますか？
解約すると考える方が多いのではないでしょうか？

しかし、実際は「解約」するより「払済（はらいずみ）保険」にしたほうが、ずっと有利になることがありますので、今日はそれに触れてみます。

払済保険とは、なんらかの事情で払込完了まで保険料が払えなくなった場合（払わなくなった場合）に、その後は保険料の負担なしで、保険金額を削減して保障を続けることをいいます。ちなみに加入時の保険期間はそのままで、付加している特約は消滅します。

続きを読む “その保険、解約するよりも・・・” →

各業界に見られる価格競争

最近、国内第3位の航空会社が民事再生法の適用を申請しました。
ここまで業績が悪化した理由として、円安や航空機導入に関するトラブルなどさまざまな要因があるようですが、LCC（格安航空会社）との競争の激化もその一つといえるでしょう。

もともと大手二社に価格競争を仕掛ける立場であった同社が、時代の流れとともにLCCから価格競争を仕掛けられる立場に変わってきていました。

次に通信業界をみてみても、昨年7月に最大手のスマホの基本料が安くなりました。
手軽に使える無料SNSを利用する人が増えているので、シェアダウンを警戒しての決定といわれています。

また格安SIMを扱う会社もどんどん増えてきていて、今後さらにスマホの通信料金の競争が激しくなることでしょう。

続きを読む “単純に保険料を比較する時代は終わった？” →

素晴らしい制度があるのに、医療保険は必要なの？

医療保険やがん保険を検討する際に、押さえておきたいポイントのひとつが健康保険の高額療養費です。

通常、病院での医療費の自己負担は健康保険の範囲内なら3割負担です。
しかし、もし高額な医療費がかかった場合には、3割の自己負担額には上限があり、収入に応じて定められた金額（約4万円～約25万円程度）で済むことになっています。

たとえば、年収500万円の人が入院・治療・手術等で100万円の医療費がかかったなら、自己負担は3割の30万円ではなく、約8万円強で済みます。これが高額療養費という「素晴らしく便利でありがたい公的制度」の効果です。

しかし、それにもかかわらず保険会社はなぜ積極的に医療保険をすすめるのでしょうか？

一般に医療保険をすすめられる理由は、次のようなことです。
・差額ベッドが多額になります。
・食事費が自己負担になりました。
・家族の交通費や日用品がかかります。

どれも説得力はいまひとつですね。差額ベッドは調整が可能だし、食費は入院しなくてもかかるし、その他の費用は遠隔地でなければさほどでもありません。

続きを読む “頼れる味方「高額療養費」と「医療保険」の関係” →

NISAの状況

株式の売却益や配当に対する税率20％を長らく10％に抑えていた軽減税率が昨年末で切れました。これに伴い新たな個人向けの投資優遇策としてNISA（少額投資非課税制度）が始まったことはご存じのとおりです。

さらに、政府では最近このNISAの非課税枠を、年100万円から200万円以上に拡大したり、税金がかからない期間を延長する案が浮上しています。1600兆円を超す家計の金融資産を「貯蓄から投資へ」と方向転換して株式市場に呼び込み、日本経済の成長力を押し上げるためのおおきな流れの一環といわれています。

NISAには配当所得や譲渡所得が5年間課税されない特典があり、昨年から今春にかけて約500万件のNISA口座が開設されています。一方、実際にNISAで投資運用していく上で、いくつか注意すべきポイントがありますので、そのあたりを整理しておきましょう。

続きを読む “NISA（ニーサ）の特徴と注意すべきポイント” →

配偶者控除見直しの状況

昨年から取りざたされていた話ではありますが、先月から再び政府内で配偶者控除の見直し議論が始まりました。

女性の就労拡大のためとして、妻の年収で世帯間の所得控除に差がある状態を是正し、別の控除の枠組みを検討しています。とはいえ、もし単に配偶者控除が廃止されるようなことになったとしたら、現行の配偶者控除の対象世帯にとっては税負担が増えることになります。

今回は現行の配偶者控除制度のおさらいとともに、もしも配偶者控除が廃止された場合、家計にどんな影響があるのかを検証していきます。また、よくいわれる103万円の壁、130万円の壁などの主婦の収入と税金・社会保険の関係についても考察します。

続きを読む “配偶者控除がなくなると・・・” →

奥様に万が一のことがあった場合・・・

今年の4月から、妻が死亡した場合に夫に遺族基礎年金が支給されることになりました。

ということは、これまでは夫には遺族基礎年金は支給されていなかったということです。

小さなお子様がいらっしゃるご家庭で、万が一ご主人が急に亡くなられたら大変なことになりますよね。それに備えて毎月高い保険料を支払っている方も多いと思います。

続きを読む “遺族基礎年金が夫にも！” →